9/16(土)　職員研修会を開始しようとしたら体調不良の職員が、複数出ました。

　すぐに病院受診してもらったところコロナの陽性反応ということでした。

　その週の初めに家族から子どもが感染し欠席者が数名出ていたので気をつけていたのですが、乳児保育園は、どうしても密な接触が避けられないため感染が広まってしまったものと考えられます。体調不良者は、全員、乳児保育園の職員だったため急遽対応策を考え、保護者の皆様にお願いメールを発信いたしました。

　最終的に乳児保育園の半数以上の職員が感染してしまい、十分満足のいく保育ができない状況が予想されましたが、休園は避けたかったので可能な限りの登園自粛をお願いいたしました。その結果、乳児保育園では大半のご家庭で、こども園でも半数のご家庭が登園自粛にご協力くださいました。おかげさまで、職員も余裕をもって療養し復帰することができ、9/25からは通常保育ができました。ありがとうございました。

　9月中旬まで真夏日が続き、猛暑日数、最高気温が今までにない記録的な夏でした。

　偶々、公開保育で市内の園を訪問する機会があったのですが、どちらの園も窓を締め切りエアコンが気持よくきいていて、私のような高齢者も汗もかかずに快適な環境で参観させていただきました。むろん、そちらの園の子ども達は、誰も汗をかいていませんでした。職員の皆さんは、首にタオルを巻いていました。

　熱中症対策としては、簡単で間違いない確実な方法ですが、何よりも子ども達より我々大人(保育者)のための熱中症対策だと思って帰ってきました。

　保育者にとっては、外遊びに出ない限り、熱中症の心配はないので安心して保育ができているのでしょう。

　我が園に帰ってきて、子ども達の気持ち良いくらいの汗まみれの活き活きとした顔を見て、私は、何故か安心しました。と同時に熱中症警戒アラートの出ている中で、運動会を行うということは、他の園では、考えられないことだろうなと思いました。

　毎日の健康管理、毎日の大量の汗まみれの洗濯物に協力くださり、運動会にも皆さんで参加くださる等、保護者の皆様が、私どもの活動にご理解くださり、絶大のご協力をいただいているおかげと思います。併せてこの猛暑の中、私どもの職員も子ども達の健康観察、活動に細心の注意を払い、自身の健康管理にも注意をして活動してきていることも忘れずに皆様にお伝えしたいと思います。

☆新型コロナについて

　右頁にも記載しておりますが、コロナの感染は、まだまだ続くことと思います。

　５月に５類感染症となり、休園や濃厚接触者等の取り扱いが変更になりました。

　また、マスク着用についても大人も子どもも主体的な判断と子どもについては午睡や活動中等は外すべきものとされました。

　乳児保育園もこども園も従来から原則、園内では着用しておりませんでしたので、そのままマスクは、着用せずに活動することを継続いたします。

　右に記したように９月の乳児保育園の例もありますので、私共も体調管理には万全を期して教育・保育に当たりますが、保護者の皆様も一層の健康管理にご協力をお願いいたします。

　感染症対策ガイドラインでは、コロナ感染症罹患後の登園の目安について

　『発症した後５日を経過し、かつ、症状が軽快した後１日を経過すること』

　(無症状の感染者の場合は、検体採取日を０日目として、５日を経過すること)　と定められています。また、登園する際に、陰性の証明書等の提出は必要あり　ません。検査の実施もお願いしません。検査等についてはかかりつけの医師の　指示に従ってください。

　※保育者が、マスクを着用して教育・保育活動をすることが乳幼児期の心身の発達に影響が出てきているのではないかという学術的な調査がされており、一部発表されている論文もあります。幸いなことに私共両園では保育者も子ども達もマスクを着用しないで活動していたのでその影響は少ないと思います。これは、私共というより保護者やご家族のご理解と毎日の健康観察等のご協力があったからできたことです。目の前の対策だけではなく、子ども達の未来をも見据えたご協力に心から感謝いたします。　

お  　願　  い

　乳児保育園・こども園に入園を希望されるお子さんがいらっしゃいましたら是非、おすすめください。現在、両園とも利用定員を超えておりますが、園の面積、職員配置ともに基準を大きく上回っておりますので入園可能です。但し、入園を希望される場合は、申込書の第１希望欄にのみ記入いただき市に提出くださるようお伝えください。定員を超えておりますので第２希望があればそちらの園に入園を勧められます。

※横手市特定教育・保育施設及び特定地域型保育事業の運営に関する基準を定める条例

　第22条　特定教育・保育施設は、利用定員を超えて特定教育・保育の提供を行ってはならない。ただし、年度中における特定教育・保育に対する需要の増大への対応、法第34条 第5項に規定する便宜の提供への対応、児童福祉法第24条第5項又は第6項に規定する措置への対応、災害、虐待その他のやむを得ない事情がある場合は、この限りでない。